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頻繁に携帯を買い換える人にとって
蒼くなる知らせかもしれない。
携帯会社にとって、当たり前になっていた
『実質0円』がなくなるかもしれないのだ。
何故なのか。
そもそも実質0円は独占禁止法違反?
実質0円は、docomo,au,softbankの大手携帯会社が
ユーザーに24回払いで端末代金を支払わせる代わりに、
同じ携帯会社を2年間利用して貰うというもの。
2年間新しい機種と携帯会社のサービスを使いたい人には
うってつけだろうが、そういう人はどれだけいるだろうか?
スマホユーザーになってしまうと、メルアドも
PCのものにするかLINEに絞る人が多い
携帯キャリアに縛られないという事ならば、
MVNO(格安スマホ)やSIMフリースマホに軍牌はあがる。
実質0円がなくなるとどうなるか?
では実質0円が完全になくなってしまうとどうなるか?
最新機種に、おいそれと手を出せなくなる可能性が出てくる。
現在、実質0円の名の元に使っている端末の中には、
端末だけで10万近くするものもある。
もし貴方が物持ちがよく、大事に使えるのであれば、
それは決してムダな買物ではないだろう。
だが、携帯を一年でダメにしてしまうタイプならば
これからは通信料金の値下げと共に、
最新機種を諦めなくてはいけなくなる。
携帯に疎い高齢者は?
携帯やスマホ、タブレットの、通信事情が
判っているならまだしも、高齢者の様に、
子供や孫の言いなりでスマホを
購入してしまった人はどうなるのだろうか?
今現在も、販売店の言いなりになり買い替え、
使いこなせず、料金プランも見直さず、
毎月通信料金を支払っている人が大半かもしれない。
総務省は、実質0円の見直し以前に、
こうしたユーザーに対する対策を練った方が
いいのではと思う。
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